コラム > 2016年8月

「AR技術を一気に“事業”に乗せたポケモンGO」

(2016年8月31日)

夏休みが始まって間もない7月22日、スマートフォン向けに「Pokemon GO(ポケモンGO)」が欧米に続いて日本でもリリースされ、爆発的な人気を獲得した。

ポケモンGOのベースは、一部のゲーム愛好家には既に人気のアプリ「イングレス」。

全地球測位システム(GPS)の位置情報と地図アプリ(「Googleマップ」)、「拡張現実(augmented reality:AR)」技術を組み合わせたゲームだ。

これに任天堂の人気コンテンツであるポケモンを活用したのがポケモンGOである。GPSはカーナビなどでもお馴染みで枯れた技術である。

一方、ARは今まであまり一般的ではなかった。

先行してリリースされた米国では既に「ポケモンGO離れ」といった声も出始めている。ポケモンGOのブームが、今後いつまで続くのかを正確に予想するのは難しい。

ただ、現時点で確実に言えそうなことは、ポケモンGOがAR普及における敷居を格段に下げ、ARの事業化で大きな成功を収めつつあること、今後のAR技術の浸透や発展を考えたときに一つの基準や参照事例となる可能性が高いことだ。

一方で、ポケモンGO自体にもAR応用事例としてまだ課題はある。

例えば、ARアプリとして知られているものの、実際にはこのゲームで遊ぶ人の多くが、ポケモンの捕獲時にARモードをオフにしている。その理由は、ARモードだとポケモンの補足率が落ちるからだという。

それでも任天堂らがポケモンGOを事業化する目的としていた、「ゲームのユーザーを屋内から屋外に引き出す」ことには大成功している。

結果的に、夜中でも公園などに多くの人が群がってゲームに興じている姿は異様で気味が悪いといった声まで出る始末だ。

こうした状況の中、任天堂のお膝元である京都府、砂丘でのプレイによる経済活性化にポケモンGOを活用したい鳥取県、地震や津波で被災した後の経済復興の起爆剤としてポケモンGOに期待する東北の3県や熊本県が、共同開発元の米ナイアンティックと提携を進めている。

企業でも注目される事例がある。

日本マクドナルドは、全国の約2900店舗をポケモンGOの「ポケストップ」や「ジム」として登録している。その結果、同社の7月の売上は前年同期比で約27%増加した。

それ以外の企業などでも、ポケモンを出現させる効果のある「ルアーモジュール」を使用し集客に効果を上げるなど、ARと位置情報技術の実事業への展開が今後ますます加速する予感を感じさせる状況となっている。

ポケモンGOで歩きスマホが問題なのであれば、やはりウエアラブル端末での展開が有望と考える。

位置情報やARの処理負荷が高いため消費電力が大きく、すぐにバッテリー切れになってしまうため、スマホのバッテリー関連製品の売上も大幅に伸びているという。

AR技術を自社の事業やサービス・製品でどのように活用すべきかを考えるという意味では、ポケモンGOを一過性のブームではなく、ARによるイノベーションの生きた事例と捉えるべきだろう。

「ARなんて、よく分からない」という向きには、まず、ポケモンGOをお手元のスマホにインストールして実際に触ってみることをお勧めする。

データ通信料を除けば、ポケモンGO自体は基本的に無料。ポケモンGOにハマり仕事が手につかなくなっても責任を取れないので、自己責任でお願いしたい。

だが、ARとはどんなものか、位置情報ゲームで集客するには何をどうすれば良いか、等を肌で理解するには、ポケモンGOで遊んでみるのが一番分かり易いからだ。

大場淳一(株式会社テクノアソシエーツ プリンシパル)

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